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来週の日本株の読み筋＝トレンド変化にらみ買い方有利の状況継続か

2023-03-03 16:30:00.0

　来週（６−１０日）の東京株式市場は、トレンド変化をにらみ、買い方有利の状況が継続する可能性がある。３日の日経平均株価は大幅反発し、２万７９２７円（前日比４２８円高）で引けた。１カ月以上続いたもみ合い相場から離脱し、昨年１２月１５日以来ほぼ２カ月半ぶりの高値水準に浮上した。米利上げペース拡大懸念が後退し、２日の米国株式市場で主要３指数が上昇。この流れを受け、上げ幅は一時４６０円を超え、積み上がっていた信用売りポジションの巻き戻しも加速しつつあるとみられる。

　米金利上昇への耐性で、相場の潮目は変わった感がある。日本の場合は需給的なファクターも株価の上放れを後押ししたもよう。東証の信用売り残は２月２４日時点で２年半ぶりに１兆円台に乗せており、３月末配当などの権利取りの要素を加味しても弱気派が多かったことがうかがえる。高値更新を続ける銘柄も少なくない中で、想定以上の地合いの強さが買い戻しをさらに促すことも考えられる。

　来週は日銀の金融政策決定会合が９、１０日に予定されている。黒田総裁体制としてはラストの会合で、現状の金融政策を維持した状態で次期総裁候補の植田氏らにバトンを渡す見方が大勢を占める。ただ、市場にはわずかながら、昨年１２月のようなサプライズを視野に入れる向きもある。それだけに、再び長期金利の許容変動幅を拡大するような道を黒田総裁が選べば、相場は大荒れを余儀なくされるだろう。

　スケジュール面では、国内で８日に２月景気ウオッチャー調査が発表され、９日には２２年１０−１２月期ＧＤＰ（国内総生産）、１０日はメジャーＳＱ（特別清算指数）値の算出日に当たる。海外では米国で７、８日に行われる、上・下院の公聴会でのパウエルＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長の証言が注目される。また、１０日に米２月雇用統計の発表を控える。

提供：ウエルスアドバイザー社